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【論説】恐怖を煽り続ける旧メディアのコロナ報道

※イメージ画像

 

COVID-19オミクロン型の派生種XEの感染者が日本国内でも確認されたと先日、厚労省が発表した。

 

上記の発表を聴いて、どれほどの国民が関心を示すのだろうか。そもそも、弱毒化したと言われるオミクロン株の毒性も正確に伝わっていないのに、その亜種がどれだけ増殖したところで、「またリニューアルしたのか」という程度の受け止めにしかならない。

 

新型コロナと言って騒いでいる間に、コロナ禍からもう2年以上が経った。「もはや新型ではない」という声もあるなか、いつまで「新たな変異株が」「感染力が数倍の」などと悪いニュース優先で発表すれば気が済むのだろうか。

 

徹底的な「鎖国」政策で感染防止の徹底を訴え続け、国民を不安に陥れ続けたワイドショーのコメンテーターと呼ばれる連中や業界・政府分科会のお偉方は、刺激的な言葉で警鐘を鳴らし続け、出演料の特需で荒稼ぎし、発した言葉の欺瞞性を何一つとして反省することなく、元の職場に戻ったり、新たな危機のネタに飛びついている。

 

とりわけ玉川徹(59)なるテレビ朝日の報道局員は罪深い。緊急事態宣言やまん延防止等重点措置解除の度に、口角泡を飛ばす勢いで反対し、徹底的な封じ込め政策を訴えて社会を過度な自粛ムードに陥れ、何一つ予言したとおりにならなかった。社会は正常に機能し続けたが、新たな波が来る度に「自粛」「自粛」とボルテージを上げ続け、今に至る。現在、中国が上海市に対して行っている政策が彼の理想形なのだろう。折に触れて隣国の封じ込め政策の成果を成功例に挙げていたが、実状はまるで異なる。上海の住民はまともな日常生活を送れず、食糧確保も困難な状況だと仄聞する。

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