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「中国共産党独裁体制を崩壊させるのは日本民族の歴史的使命だ」 西村眞悟

 この度のウイルスを、中共の工作下にあるWHO(世界保健機構)が名付けたCOVID-19や新型コロナウイルスという名で呼ぶべきではない。こういう名では、その発源地(素性・国籍)が不明である。だから、中共が「このウイルスはアメリカが撒いた」というような「大嘘」をヌケヌケと言えたのだ。

従って、我々は、このウイルスを、その「素性」を明確にした「武漢ウイルス」もしくは「中共ウイルス」と呼ぶべきだ。即ち、敵味方の識別を明確にする必要がある。何故なら、中共が今仕掛けているのは戦争であるからだ。つまり、今、ウイルスを用いた「戦争でないようで戦争であり、戦争であるようで戦争でない戦争」(Other Than War、「OTW」)が始まっている。従って、この度の世界の状況を、中共は「細菌戦の実証実験」とみなしている。この観点から、中共の行動と発言を見直せば、その意図はより明瞭になる。

 先ず第一に、中共は武漢で発源したウイルスを、当初発生を隠蔽しながら、ウイルスが世界に拡散してから、「アメリカがウイルスを撒いた」と平然と言ったのだ。

中共は、この荒唐無稽な嘘を平然と言った。ということは、「中共がウイルスをアメリカで撒いた」ということではないのか。このこと、経験から学ぶ日本人なら、ヒントくるべきだ。何故なら、中国人は、自分がした悪事を他人がしたと平気でいう性癖があるからだ。例えば、中共は、日華事変の時、我が日本軍兵士が、中国民衆が見ている前で女性を裸にして陵辱し、それから女性の腹を裂き内臓を取り出してそれを食べたと世界に公言した。しかし、その残虐行為は中国人が日本人に行ったことであった(例えば通州事件)。

 次に中共は、アメリカのニューヨークやカリホルニアを中心に武漢ウイルスの大感染が起こったことと、五千人の乗員と航空要員を乗せている原子力空母セオドア・ルーズベルトの艦内で感染が起こり、三月以来、セオドア・ルーズベルトがグアムのアメリカ軍基地に係留され乗員が隔離されている状況を観察して、ウイルス感染が如何にアメリカの経済力と軍事力を奪うかを確認し、ウイルスは核ミサイルと原子力潜水艦よりも安価で強力であると確認した。

 その上で、中共は、アメリカとヨーロッパがウイルスのパンデミック(大流行)に忙殺されている「力の空白」の隙を利用して、先進七カ国で始めて一帯一路推進覚書を締結したイタリアに三度の救援医療チームを送り、世界百二十七カ国に三十八億枚のマスクや医療物資や医師団を送った。同時に、武漢ウイルスの発源地である武漢の都市封鎖を終了させてウイルス克服を世界にアピールした。

初期のウイルス隠蔽により、世界各国の初期対応を遅らせ、世界にウイルスを拡散させた張本人である中共のこの行動は、明らかに国際社会に於いてアメリカよりも有利な地位を獲得しようとするものである。そして、中共は、語るに落ちることを言った。それは、「我が日本やアメリカやイギリスやEU諸国の民主主義制度よりも、中共の共産主義独裁体制の方が優れている」という発言だ。これが中共の「戦争目的」だ。即ち、共産党主席の習近平が言った「二〇四九年の中共建国百周年には中華民族が世界の諸民族のなかに聳え立つ」という野望、というより妄想である。つまり、習近平主席は、魯迅の書いた小説「阿Q正伝」の主人公の哀れな「阿Q」なのだ。

なお、中共が世界各国に贈呈している医療物資には不具合が多く、送り込む医療団は、患者からサンプルを採取する目的を持っていると付言しておきたい。かつて原子爆弾が炸裂した広島と長崎に、終戦直後、アメリカ軍や他国の医療チームが入ったが、彼等の目的は治療ではなく被爆した人体のサンプル採取であったのと同じである。

以上の通り、この度の未曾有の状況を、中共が仕掛けた細菌戦という観点から観たのだが、明らかになったことは、習近平主席の野望である。だから、「語るに落ちた」と言った。

 中共は、十四億ほどの人民を七千万人の共産党員が支配し、その共産党を七名の政治局常務委員と主席が支配しているシナ的独裁体制の国だ。習近平主席は、この独裁体制が我が国やアメリカやイギリスの民主主義体制よりも優れていて、二〇四九年には中共が世界を支配していると言っている。

従って、ここで明らかなことは、この武漢ウイルス収束後の世界は、シナ的独裁体制と我ら民主主義体制の冷戦的対立となるということだ。

つまり、かつてソビエトの中距離核弾頭ミサイルSS20に狙われたNATOの西ドイツのシュミット首相が、「赤になるより死んだ方がましか、死ぬより赤になる方がましか」と国民に問いかけ、国民が「赤になるより死んだ方がましだ」を選び、ソビエトのSS20に対抗してパーシングⅡを導入して対立した時(一九七二年九月)と同じ状況が、これから中共と民主主義諸国との間に出現する。

従って、我が国は、我が国こそ、明らかに、真っ先に、「シナに支配されるより死んだ方がまし」を明確に打ち出し、邪悪な人類の敵である中国共産党独裁体制を打倒しなければならない。

それ故、安倍内閣は、習近平の国賓招聘を延期したのではなく、キッパリと取り消さねばならない。また、アメリカのトランプ大統領が、中共の工作に屈しているWHO(世界保健機構)への拠出を控えると宣言しているときに、我が国が、その前でWHOに拠出するとは何事だ。

今は、従来の惰性から脱却しなければならない時なのだ。現在の武漢ウイルス禍の世界の状況と、明確になった中共の意図を見極め、我が国家存立の戦略を明確にして、従来の親中路線を廃棄し脱却しなければならない。

習近平体制は意外に脆く、この度の武漢ウイルスによる経済的打撃は、明らかに中共の方が深刻である。古来、シナの王朝が斃れる切掛けは、疾病と蝗害である。武漢ウイルスの次は蝗の大群が中共に襲来する。

自由主義陣営が団結すれば、シナ的独裁体制は、必ず崩壊する。シナ独裁体制の崩壊は、東アジア諸国の明るい未来を拓くだけではなく、世界の諸民族と十四億中国人民の「萬民保全の道」を拓くことである。そして、この、「萬民保全の道を拓く」とは、明治維新に発せられた「五箇条の御誓文」において、明治天皇が天地神明に誓われたことである。現在の武漢ウイルス禍の真っ最中において言いたい。我ら、日本の未来は明るい、と。